計画保全実施率の計算方法｜期限内完了率と未完了作業の見方

設備の重要度や計画の粒度で異なるため、まず実績と未完了理由を記録し、自社の目標を決めてください。

期限内完了率として算出する場合、期限後の作業は期限内完了数に含めず、遅延完了として別に記録します。

作業の前には、必ず電源を遮断し、社内の安全手順（ロックアウト・タグアウトなど）に従ってください。この記事は一般的な情報です。機器ごとの正式な手順や仕様は、取扱説明書とメーカーの案内を優先してください。

計画した点検や定期保全が予定どおり実施できているかを把握する指標が、計画保全実施率です。月末に完了件数だけを数えると、期限を過ぎてから実施した作業も達成扱いになり、計画の遅れが見えにくくなることがあります。

この記事では、計画保全実施率の式、数値例、集計ルールの決め方をまとめます。手元の数値は計画保全実施率計算ツールで確認できます。

計画保全実施率の計算式

計画保全実施率（%）= 期限内に完了した計画作業数 ÷ 計画作業数 × 100

計画が100件あり、そのうち期限内に90件を完了した場合は、90 ÷ 100 × 100 = 90%です。未完了件数は100 − 90 = 10件です。

指標を比較する前に、何を1件と数えるかを決めます。作業指示書単位で数えるのか、点検項目単位で数えるのかで実施率は変わります。月をまたぐ作業は、期限日を基準に対象月へ計上すると遅延を追いやすくなります。

また、期限内に着手しただけで完了にするのか、記録や復旧確認まで終えて完了とするのかも統一してください。作業の実施記録、確認者、異常の処置状況を残すと、件数だけの評価を避けられます。

実施率が下がったときは、単に担当者へ作業を急がせるのではなく、未完了の理由を分類します。生産都合で設備を止められなかった、部品が不足した、計画工数が実態より大きかった、異常対応が割り込んだ、といった要因では対策が異なります。

安全・品質・環境に大きく影響する設備の遅れは、全体平均が高くても別に確認します。実施率の目標値は設備のリスクや計画の粒度によって異なるため、一律の数字をそのまま適用せず、自社の実績を基準に改善します。

実施率だけでは保全の品質や故障予防の効果までは分かりません。故障件数や停止時間も合わせて見て、計画した作業が設備状態の改善につながっているかを確認してください。MTBFとMTTRの違いも、故障傾向を考える際の参考になります。

設備の重要度、点検周期、計画の変更ルールで適切な水準は変わります。まず同じ基準で数か月記録し、未完了の理由を見ながら現実的な目標を定めます。

期限内完了率として見る場合は、期限後の作業を期限内完了件数に含めません。遅れて完了した作業は別に記録すると、実施状況と遅延解消の両方を把握できます。

計画変更の承認ルールを決め、正当な取り消しと未実施を区別してください。集計後に都合よく分母から外すと、期間ごとの比較ができなくなります。