生産数量あたり保全費の計算方法｜製品1個の設備保全コスト

社内の原価管理ルールと比較目的によります。含める場合は対象者と単価の決め方を統一してください。

作業の前には、必ず電源を遮断し、社内の安全手順（ロックアウト・タグアウトなど）に従ってください。この記事は一般的な情報です。機器ごとの正式な手順や仕様は、取扱説明書とメーカーの案内を優先してください。

設備保全に使った費用を生産量と合わせて見ると、製品1個を作るためにどれくらいの保全費がかかったかを把握できます。単純な費用総額では生産量の増減が反映されにくいため、同じ製品や同じ設備の期間比較に使える指標です。

生産数量あたり保全費の計算式

生産数量あたり保全費（円/個）= 集計期間の保全費 ÷ 同じ期間の生産数量

1か月の保全費が120万円、生産数量が4万個の場合、1,200,000 ÷ 40,000 = 30円/個です。生産数量あたり保全費計算ツールで計算できます。

保全費には修理部品、外注修理、保全担当者の工数、定期交換部品などが含まれる場合があります。どの費目を集計するかは社内の会計・原価管理ルールに従い、期間をまたいでも同じ範囲にしてください。費用の範囲が違う数値を比較すると、改善したように見えても実際は集計方法が変わっただけということがあります。

費用は発注額、検収額、実際の使用額のどれを使うかも統一します。予備品を購入した時点で全額計上するのか、使用した分だけ計上するのかによって月ごとの値は変わります。

生産数量あたり保全費が上がった場合、生産量の変化、製品構成、設備の稼働時間、修理費の発生時期を確認します。少量生産品では固定的な点検費用が少ない数量に配賦されるため、単価が高くなることがあります。複数製品を同じラインで作る場合、単純に全費用を全数量で割る比較が適切か検討してください。

この指標だけで設備更新や保全予算の削減を決めないでください。故障リスク、安全・品質への影響、生産停止損失も合わせて評価します。

設備別、製品別、費目別に保全費を記録し、生産数量や稼働時間も同じ期間で集計します。外注費や大規模修繕のような一時費用は、通常月の傾向と分けて注記すると推移を読みやすくなります。

設備全体の費用率を確認する場合は設備保全費率計算、停止による影響額を見る場合は設備停止損失計算も活用できます。

目的と社内の原価管理ルールによります。含める場合は、対象者と工数単価の決め方を統一して比較してください。

数量で割る計算はできません。費用をゼロとみなさず、停止や立ち上げの費用として別に記録し、原因を注記します。