保全工数稼働率の計算方法｜作業負荷と対応余力を把握する

緊急対応や安全確認、教育に必要な余力もあるため、100％を目標にするとは限りません。

作業の前には、必ず電源を遮断し、社内の安全手順（ロックアウト・タグアウトなど）に従ってください。この記事は一般的な情報です。機器ごとの正式な手順や仕様は、取扱説明書とメーカーの案内を優先してください。

保全担当者が使える時間のうち、実際の保全作業にどれだけ時間を使ったかを示すのが保全工数稼働率です。担当者の負荷や、緊急対応に備える余力を振り返る参考になります。

保全工数稼働率の計算式

保全工数稼働率（%）= 実際に保全作業をした時間 ÷ 保全業務に使える時間 × 100

保全作業に使える時間が40時間で、実作業が32時間なら、32 ÷ 40 × 100 = 80%です。残り8時間は、会議や移動などの作業以外に使った時間、または計画上の余力として確認できます。保全工数稼働率計算ツールを利用できます。

分母は所定労働時間をそのまま使うのではなく、休憩や休日を除き、保全業務に使える時間として定義します。分子には、実際に作業した時間を含めます。移動、部品待ち、調査、記録などを作業時間に含めるかは、目的に応じて決めてください。

日報を記入する人によって分類が変わると、期間比較が難しくなります。「故障対応」「計画保全」「改善」「会議・教育」「待ち時間」など、現場で無理なく使える区分を用意します。

稼働率が高いことは、必ずしも良い状態を意味しません。突発故障や残業で作業時間が増えている可能性があり、点検記録や改善活動の時間が不足している場合もあります。逆に低い場合も、待ち時間の記録方法や対象者の範囲が適切か確認します。

故障時に対応できる余力、休暇や教育の時間、安全な作業に必要な準備時間も考慮します。比率を上げること自体を目的にせず、必要な計画作業と緊急対応を安全に実施できる体制かを確認してください。

月次で担当者・設備・作業区分ごとに工数を比較し、繰り返し発生する故障や長い待ち時間を探します。保全作業が特定の人に集中していないか、手順や予備品の整備で短縮できる工程がないかを検討します。

保全作業バックログや事後保全比率と組み合わせると、負荷の高さが緊急故障によるものか、計画作業の積み上がりによるものか整理しやすくなります。

必ずしもそうではありません。予定外の故障に対応する余力や、教育・改善・安全確認の時間も必要です。稼働率だけではなく、残業、計画作業の遅れ、故障対応の実績も確認してください。

各人の対応可能時間と実作業時間を合算して計算できます。ただし、特定の人への負荷集中が見えなくなるため、チーム全体と個人別の両方を確認すると役立ちます。